薬や健康に関していつでも気軽に相談できる、安心を確保した薬局運営
担当の薬剤師が、他の医療機関から処方された薬や市販薬、健康食品・サプリメントなどをまとめて管理し、薬の重複や相互作用などを継続的に確認します。
飲み忘れのお薬を調整したり、休日や夜間などの開局時間外にも電話でお薬の相談に応じたり、薬を渡した後でもサポートしていきます。
※通常の「薬剤服用歴管理指導料」に代わり、「かかりつけ薬剤師指導料」として、60円～100円程度（3割負担の場合）の費用をお支払いいただくことになります。
調剤後にも、お薬の飲み間違いや飲むタイミング等を相談したい場合など、電話でのご相談に応じます。
健康に関することや、健康食品、サプリメントのご相談に応じます。生活習慣予防や体調管理の相談など、薬剤師にご相談ください。
在宅医療が必要になった際も、医師やケアマネージャー、介護事業者と連携し、継続して薬の管理や介護用品の購入などのサポートを行います。夜間、休日、開局時間外でも対応いたします。
薬学的見地から処方内容を確認し、必要に応じて問い合わせを行い、入退院時には情報を共有し、最適な医療を受けるサポートを行います。お薬を渡した後も、残薬の整理やお薬についての相談にも対応いたします。
以下に該当する方は、かかりつけ薬剤師の利用を特におすすめいたします。
※かかりつけ薬剤師のサービスを利用する際には「かかりつけ薬剤師指導料」という追加費用が発生する（処方箋1回につき40~100円ほどの追加費用あり）
ヒカリ薬局は、地域の健康ステーションです。お薬のこと、健康のこと、栄養のこと、お気軽にヒカリ薬局にご相談ください。
自分に適した薬局を選択できるよう、特定の機能を有する薬局を都道府県が認定する制度
2019年11月に公布された改正薬機法において、薬局の認定制度が新設されました。特定の機能を有する薬局は、都道府県知事による認定を受けることができるようになります。
認定薬局には「地域連携薬局」と「専門医療機関連携薬局」があります。患者様がご自身に適した薬局を選択できるように、特定の機能を持つ薬局として都道府県知事により認定をうけることが可能となります。
いずれも「患者のための薬局ビジョン」（2015年公表）において示された、今後の薬局に求められる機能が具体化されたものです。
普段外来の受診時だけではなく、入退院時や在宅における医療でも、各医療提供施設の様々な職種の方と連携して継続的に患者様を支援することができる薬局です。
がん等の専門的な薬学管理や特殊な調剤に、他医療機関と密に連携して対応できる薬局です。
認定薬局ではありませんが、厚生労働大臣が定める一定の基準（薬剤師の資質（一定以上の経験年数、研修受講など）、薬局内の設備、アクセスしやすい開店時間の設定など）をクリアし、都道府県知事に届出を行った薬局は「健康サポート薬局」として表示することができます。
かかりつけ薬剤師・薬局の機能（※１）に加えて、市販薬や健康食品に関することはもちろん、介護や食事・栄養摂取に関することまで気軽に相談できる薬局のことです。
皆さんの健康をより幅広く、積極的にサポートします。
健康サポート薬局の役割は以下のとおりです。
なお、「健康サポート薬局」と「地域連携薬局」の違いがわかりにくいというご意見も耳にいたしますが、いずれもかかりつけ薬局の機能（※１）を有している点では共通しています。
「健康サポート薬局」は、疾病前の未病の段階から健康相談等を通じて地域住民の健康維持・増進をサポートすることが求められます。
一方で、「地域連携薬局」は、疾病にかかっている方に対して他職種との連携を図りながら、薬局が地域包括ケアシステムの一翼を担うことが求められています。
自己採血検査による健康への意識付けで、セルフメディケーションを推進
血圧、血糖値、ヘモグロビンA1c、脂質検査、酸素飽和度を測定できる機械を一部の店舗に導入しています。自分のからだの状態を知ることはセルフメディケーション（自己治療）の第一歩です。
世界保健機構（WHO）では、セルフメディケーションを「自分自身の健康に責任を持ち、軽度な身体の不調は自分で手当てすること」と定義しています。
健康に過ごすためには、普段から適度な運動と栄養バランスの良い食事、十分な睡眠時間を確保し、からだに備わっている自然治癒力を高めることです。
皆様のセルフメディケーションにお役立ていただけるよう、薬のことだけではなくサプリメントや健康食品におきましても、一人ひとりの体質、健康状態、症状にあった情報を積極的に提供していきます。
ライフステージを通じて地域の健康維持・増進を支援することを重視しており、特に予防の視点が今後の大きな目標となります。
自治体開催による健康フェアへ参加し、おくすり相談や食事相談
医療機関を受診していない方の病気の予防や健康支援に取り組んでいます。
要指導医薬品等の一般用医薬品の適正使用、医療機関紹介、多職種連携等のご相談も受け付けております。
血圧・血流測定、骨密度測定、脳年齢測定、薬剤師による健康相談、管理栄養士による栄養相談をご利用下さい。自分の健康状態と生活習慣を見直すことができます。
医療機関を受診する機会がない方、健康診断を受けてから時間が経過している方、健康に興味があるが取り組み方がわからず迷っている方など、健康管理のための情報発信を行っております。
市町村や都道府県が主体となり、医療・介護・生活支援などのサービスを、多職種が連携、協力して提供する体制の構築を推進
以前は救命が困難だった疾患でも医療の進歩で対処できるようになり、病を抱えながら生活していくことが増えてきました。例えば脳梗塞や心不全など、昔は亡くなっていたような例でも、現在では早期の救命とリハビリにより社会復帰できるようになることがあります。
がんの場合でも昔は助からなかった状況が現在では抗がん剤の外来治療で継続する方も増えています。
病気と共存しながら、生活の質の維持・向上を図っていく必要性が高まってきています。
介護が必要になった場合でも、住み慣れた地域や環境で暮らし続けられるように、「住まい」「医療」「介護」「予防」「生活支援」を一体的に受けられる支援体制のことを地域包括ケアシステムといいます。
関係機関が連携し、多職種協働により在宅医療・介護を一体的に提供できる体制を構築するために、自治体が主体となって取り組みを推進しています。
地域包括ケアシステムにおける薬局の役割は、かかりつけ薬局としてだけではなく、病気の予防にも貢献する健康相談の窓口としても期待されています。
限られた財源のなかで支援・サービスの提供体制を築かなければなりません。
地域のみなさまのお役に立てるような様々な事業に参加
地域包括ケアシステムが普及すると、在宅医療を提供する医療機関と、介護サービスを提供する事業者の連携が進み、要介護者は在宅で一貫した医療・介護サービスを受けられるようになると考えられます。
病院がそばにある安心感、退院時の不安や在宅の悩みの軽減のため、医療・介護の他職種の方々と連携し、協力体制の構築を進めております。
薬局の認定制度は、2019年11月に公布された改正薬機法において、患者が自分に適した薬局を選択できるよう新設されました。構造設備や一定の実績等の、特定の機能を有する薬局は、都道府県知事による認定を受けることができます。
認定薬局には「地域連携薬局」と「専門医療機関連携薬局」がありますが、いずれも「患者のための薬局ビジョン」（2015年公表）において示された、今後求められる機能が具体化されたものです。
地域の学校と協力して、中学生・高校生の職場体験学習の受け入れ
職場体験学習を通じて、働くことの意義、学習する目的を学びます。実際に仕事をしている人と接し、自分自身も体験することで、進んで働こうとする意欲や態度などを育むことができます。
様々な体験や経験を積み重ね、自分の個性や適性を把握し自己理解を深めることは大切です。自分が役立つ存在であることを知ることができたり、自己の新たな可能性を見出したりすることもできます。短い時間かもしれませんが、
異世代の人と過ごす時間の中でコミュニケーション能力を高め、今後に役立てていただきたいと思います。
将来の進路選択・決定に必要な能力や態度を身に付けるためにも、職場体験学習を推進しています。
（参考）日本FP協会*が発表した、2020年度小学生の「将来なりたい職業」の集計結果によると、女子児童の1位に薬剤師（前年度7位）がランクインしています。
小学生の「将来なりたい職業」ランキングトップ10
*特定非営利活動法人（NPO法人）日本ファイナンシャル・プランナーズ協会
災害時の医薬品不足に地域をサポート
災害または新興感染症の発生時等の非常時には、他の保険薬局や保険医療機関及び都道府県等と連携し、医薬品等の供給などに協力いたします。
新型コロナウイルス無料検査は、令和5年2月28日（火）に終了いたしました。
無料検査のごあんないについて｜静岡県公式ホームページ
なお、抗原定性検査キットはヒカリ薬局各店で販売しております。
抗原定性検査キットを購入する方は以下の留意点を御確認ください。
令和4年12月から新型コロナウイルスとインフルエンザの同時検査が可能なキットを販売しております。
同時検査キットは「高齢者、基礎疾患を有する方、妊婦等重症化リスクの高い方や小学生以下の子ども」以外の方が発熱等の症状を生じた場合等にセルフチェックとして使用するものとして販売しております。
